税理士/社労士/行政書士/司法書士/中小企業診断士/FP/元補助金審査員/元日本政策金融公庫支店長/各種コンサルタントなどが常駐する他に類を見ないワンストップサービス
オフィスは池袋駅から徒歩3分の日本政策金融公庫池袋支店と同じビルです

コラム

営業が苦手だと会社潰れますよ! 「営業・マーケ」の必要性

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

Youtubeに動画を投稿しました。
経営の考え方やマーケティングについてのお役立ち動画を毎日投稿しております!
是非御覧ください。

以下は動画の概要を記事風に説明したものです。詳細は是非動画をご覧ください。

販売なくして経営なし!営業を“オルス”にしてはいけない理由とは?

はじめに

「販売なくして経営なし」――この言葉を残したのは、かつての伝説のコンサルタントです。どんな時代でも変わらない経営の真理を突いたこの言葉、皆さんはどう受け止めますか?

ズバリ言いますが、どれだけ優れた商品やサービスがあっても、それを売らなければ売上は立ちません。そして、売上がなければ、どんなに素晴らしい理念があっても、どれほど頑張って現場を回していても、経営は成り立たないのです。

この動画では、「販売を“オルス”(=後回し)にしていないか?」という視点で、営業・マーケティングの重要性を中小企業・個人事業主の立場から深掘りしています。今回はその要点を、中野裕哲風に解説してまいります。


営業が本業ではない業種こそ、営業を意識すべし!

ケーキ屋さんならケーキを作るのが本業、飲食店なら店舗運営が本業――それは間違っていません。ただ、経営者として会社・お店を維持していくには、本業「以外」のことにも目を配らなくてはいけません。

「営業は苦手だから…」「誰かに任せておけばいいや」と考える気持ちもよく分かります。でもですね、特に社員数10名未満の小さな会社では、社長自らが“営業マン”でなければ、売上は生まれないのです。


社長がオペレーションに入っている会社の落とし穴

現場に入って作業する社長――飲食店なら調理場に、製造業なら製造ラインに、自ら加わるケースが多いです。人手不足の現実もあり、それ自体は否定できません。しかし、だからといって“売上をつくる行動”を完全に後回しにしてしまっては、本末転倒です。

「現場をまわしているから忙しい」では、売上は立ちません。売上がなければ、当然利益も出ず、従業員の給料も払えず、自分も食べていけません。経営者である以上、どこかで「営業」「販売」という“トップライン(=決算書の最上段)”の管理をする必要があります。


営業担当を雇ったのに、何もやっていなかった!?

「営業はプロに任せよう」と、営業担当者を雇った。でも数ヶ月後に実績を確認すると、まったく動いていなかった――こんな話、実はよくあります。特に中小企業の場合、営業の管理体制やKPIの設計が甘く、担当者が“何をどこまでやったか”がブラックボックスになりがちです。

そして、ようやく気づいた時には数ヶ月が経過しており、すでに「取り返しのつかない赤字」になっていた…というケースも少なくありません。


時代に合わせて、営業・マーケティングの手法も進化させよう

かつては交流会や展示会、直接訪問が主流だった営業も、今やSNSや動画、WEBコンテンツにシフトしています。中野事務所でも3年に1回、マーケティングの手法を見直しています。

今の時代、自社に合った営業のやり方を探し、どんどん実践していくことが求められます。「昔はこうだったから…」にとらわれず、時代に合った戦い方を選びましょう。


成功するために、まずは営業意識を“自覚”しよう

まずは、あなた自身が「営業はオルスにできない仕事だ」と自覚することがスタートです。今の営業体制で本当に売上が確保できるのか。社長自らが行動すべき部分はどこか。外注・任せた先で、きちんと数字が管理されているか。定期的に見直してみましょう。

我々も随時、無料相談を行っております。「営業が課題だな…」「どう改善すればよいのか分からない…」そんな時は、ぜひお気軽にご相談くださいね。


まとめ:販売活動は、経営者の“最重要業務”である!

  1. 商品・サービスが良くても、営業しなければ売れない。

  2. 社員10名未満の会社では、社長が“営業マン”であるべき。

  3. 営業担当に丸投げすると、思わぬ“空回り”が起きがち。

  4. 時代に合わせて、営業・マーケティング手法を見直そう。

  5. 「販売なくして経営なし」この言葉を心に刻もう!


▼この動画がオススメな人

  • 起業したばかりで売上が伸び悩んでいる方

  • 社長自身が現場に入りすぎて営業が止まっている方

  • 営業担当を雇ったが、成果が出ていない方

  • 自社の営業手法を見直したい方

  • SNSなど新たな営業ツールに関心がある方

無料相談も行っているので、ぜひいちどご相談ください。お待ちしております!

フリーダイヤル tel:0120-335-523

お問い合わせ

 

 

 

 

関連記事

爆アゲ税理士の起業経営チャンネル

新着コラム

  1. ...
  2. ...
  3. ...
  4. ...
  5. ...
ダウンロードはこちら
全国対応の補助金申請を専門家がサポート|中野裕哲の無料相談V-Spirits
All Aboutガイドの原点
多胡藤夫ブログ
中野裕哲ブログ
渋田貴正ブログ
三浦高ブログ
小峰精公ブログ
坂井優介ブログ
嶋田大吉ブログ
V-Spirits総合研究所株式会社
インボイス・電子帳簿保存法 Q&A
採用情報
業務提携先募集情報
V-Spirits Group SDGsの取り組み
V-Spiritsグループ Instagram
脳卒中フェスティバル

他社広告欄

クラウドPBX