
歯科クリニックでも使える!ものづくり補助金で導入された先進医療機器とは?
はじめに
「ものづくり補助金は製造業向けの制度」と思われがちですが、歯科クリニックでも活用できるケースがあります。
本記事では、過去に弊社で携わった歯科クリニックでの先進医療機器の導入事例と、ものづくり補助金を活用する際の基本的な考え方についてご紹介します。
導入機器の事例紹介
過去に弊社で携わった案件で導入した設備をご紹介します。弊社では歯科クリニックの案件にも多く携わらせていただいております。
虫歯治療やインプラント、矯正、審美歯科など、歯科医療の高度化・多様化に伴い、設備投資の重要性が高まっているのが実情です。
歯科クリニックの補助金対象について
まず押さえておきたいのが、どのような歯科クリニックがものづくり補助金の対象になり得るかという点です。
ものづくり補助金は医療法人は応募できませんが、個人の開業医でしたら応募できます。
そのため、同じ歯科クリニックであっても、
- 医療法人として運営しているか
- 個人開業医として運営しているか
によって、補助金活用の可否が変わってくる点に注意が必要です。
先進的な歯科医療に取り組む先生方は、こうした制度を上手に活用して、新たな検査・治療サービスを提供するための機器を導入しています。
ものづくり補助金で導入された先進医療機器の例
先進的な歯科医療に取り組む先生方は、ものづくり補助金を活用して、過去に次のような機器を導入しております。
- CTスキャナー
- 3Dプリンタ
- 超精密マイクロスコープ
- オーラルスキャナー
- ラボスキャナー
- ミリングマシン
- ジルコニア用ファーネス
- エアフロー
- 顎運動検査機器
- 筋電図装置
- 滅菌器
- オリジナル検証用ソフトウエア
これらの機器を導入することで、
- インプラントや外科処置の精度向上(CT・マイクロスコープ・顎運動検査機器など)
- 補綴・矯正治療の効率化と高精度化(3Dプリンタ・ミリングマシン・ジルコニア用ファーネスなど)
- 院内感染対策の強化(滅菌器・エアフローなど)
- デジタル歯科・CAD/CAMなど新たな診療スタイルの構築(オーラルスキャナー・ラボスキャナー・専用ソフトウェアなど)
といった、診療の質と患者満足度の向上が期待できます。
補助金の活用可能性
これらの機器をものづくり補助金で導入しているクリニックがあります。
ものづくり補助金を活用することで、
- 自費診療メニューの拡充
- 高度なデジタル歯科医療への対応
- 地域の患者に対する先進医療の提供
といった新たなサービスを始めるための器械を導入できる可能性があります。
「導入したい機器はあるが、初期投資額がネックになっている」といった場合には、補助金という選択肢を視野に入れることで、実現へのハードルを下げられる可能性があります。
まとめ
歯科クリニックでも、個人開業医であればものづくり補助金を活用して先進医療機器を導入できる可能性があります。
特に、CTスキャナーや3Dプリンタ、マイクロスコープなどの高額機器は、補助金を上手に活用することで、設備投資と経営負担のバランスを取りながら導入することが検討できます。
自院の診療方針や今後の展開を踏まえ、どのようなサービスを提供したいのか、そのためにどの機器が必要なのかを整理したうえで、補助金活用を検討してみてください。
よくある質問(FAQ)
Q. 医療法人として運営している歯科クリニックでも、ものづくり補助金は使えますか?
A. ものづくり補助金は医療法人は応募できません。ただし、個人の開業医(個人事業主)として運営している歯科クリニックであれば応募できます。まずは自院の運営形態を確認することが第一歩です。
Q. どの機器が補助対象になりやすいですか?
A. 一般的には、新たなサービスの提供や診療プロセスの高度化・効率化につながる機器が検討対象となります。CTスキャナー・3Dプリンタ・マイクロスコープ・オーラルスキャナーなどは、先進医療やデジタル歯科の実現に直結するため、補助金と相性が良いケースが多いと言えます。
Q. まだ導入したい機器やサービスのイメージがぼんやりしているのですが、相談しても良いですか?
A. もちろん問題ありません。「どの機器を導入すべきか」「補助金の対象になり得るか」といった検討は、構想段階から進めておくことで、無理のない事業計画づくりにつながります。早めに方向性を整理することで、申請準備もスムーズになります。
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この記事を書いた人
三浦高/Takashi Miura
元創業補助金(経済産業省系補助金)審査員・事務局員
中小企業診断士、起業コンサルタント®、
1級販売士、宅地建物取引 主任者、
補助金コンサルタント、融資・資金調達コンサルタント、
産業能率大学 兼任教員
2024年現在、各種補助金の累計支援件数は300件を超える。
融資申請のノウハウも蓄積し、さらに磨きを掛けるべく日々事業計画書に向き合っている。


























