スポーツインストラクター開業ガイド
ビジネスの特徴
スポーツインストラクターとは、水泳、エアロビクス、スキー、スキューバダイビングなど、スポーツの指導を行うことで収益を得るサービスです。教える対象はスポーツの種類により異なりますが、幼児から老人までに幅広く指導をすることができます。ターゲットとするスポーツ及び顧客に対して指導をすることで、その対価として収益を得るビジネスです。
市場トレンド
⑴ フリーで活動する人も多くなっている
働く場所としてはスポーツクラブ、スイミングクラブ、フィットネスクラブなどで雇用形態は正社員や契約社員などもあるが、最近はフリーで活動する人も多くなっています。
⑵ スポーツクラブ・ジムの開業ラッシュが起きている
近年では健康を重視する人々が増えていくと同時に、スポーツクラブ・ジムの開業が増えています。それに加え、公民館の健康プログラムも増えておりスポーツインストラクターの活動の幅も広がっています。
開業形態
- ①個人事業主
- ②法人の設立
許認可
スポーツインストラクター事業を開業するにあたって、特別な許認可は必要ありません。
しかし、インストラクター自身の怪我やレッスン中の怪我に備えて各協会での「インストラクター賠償責任補償」があればお客様への信頼を獲得することに繋がります。
例）
- AFAA JAPAN インストラクター賠償責任補償
開業ステップ
スポーツインストラクター事業の一般的な開業ステップは以下の通りです。
- ①事業のコンセプト、ターゲットの策定
- ②事業計画書策定
- ③資金調達
- ④各スポーツ必須道具類の準備
- ⑤宣伝・プロモーション
- ⑥開業
開業資金
一般的にスポーツインストラクター事業を開業する場合に必要な資金は特定のスポーツに必須な道具類や資格や能力向上費など約100万円です。
事業計画の作成や面談対策、融資の受け方など、融資に関することなら、弊社の「元日本政策金融公庫支店長の多胡」と「元金融機関融資担当の小峰」を中心とした「実績豊富な融資コンサルタントチーム」が全面的にサポートします。
会社設立
スポーツインストラクター事業は、個人事業でも行えますが会社を設立するという選択肢もあります。では、会社の設立はどのように行うのでしょうか。東京都で会社を設立する場合の具体的なステップをご紹介します。
- ①申請書類の作成
※申請書類は都庁で購入できます。 - ②免許申請
※申請書類を都庁の管轄部署に提出します。 - ③審査
- ④許可
その他にも、事業内容などによって必要な手続きが増える場合があります。会社設立には書類の作成や手続きが多く手間や時間がかかります。
弊社では、会社設立を考える起業家のみなさんの負担を軽減するため、コンサルティング付きの会社設立支援サービスを低価格で行っています。詳しくは以下のリンクをご参照ください。
収益モデル
開業にあたっては、サービスの提供料金、立地環境などを踏まえて売上の見通しを立てる必要があります。事業計画書は曜日毎の予想通塾生を考慮するなど、細かく作りこむことが重要です。
まずは、弊社の事業計画書フォーマットを参考にして作成してみてください。
以下のリンクからダウンロードできます。
最後に
以上がスポーツインストラクター事業を開業する際の全体像になります。
最後まで見てくださったみなさんはこう感じたのではないでしょうか？
最初の集客が難しそう、大手との対抗手段がない…
スポーツの魅力を教えたいのにターゲットに合った綿密な事業計画書を作らないとせっかく開業したのに収益が見込めない可能性があります。
ここまで聞くとスポーツインストラクター事業は考えることが多く、難しいと考えるかもしれません。
しかしながら‼
弊社には、税理士、社会保険労務士、行政書士、中小企業診断士、元金融機関の営業担当、補助金コンサルタントといった幅広い専門家が在籍しているため、みなさんの不安を解決することができます。
お客様の今後のビジョンを踏まえて、幅広い視点からご支援いたします。
弊社では無料の相談を行っていますので、開業に関して不安がある方はお気軽にご相談ください。
フリーダイヤル 0120-335-523
